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佐々木研究室

岩手県立大学 ソフトウェア情報学部 情報システム構築学講座

Posts Categorized / 卒業論文概要

  • 咲山 拓哉
  • 2014年度

項目反応理論を用いた観光特性分析手法の提案

観光先を決める際には多くの場合友達や旅行代理店から,旅行先に関する意見を得て旅行先を決定する.しかし,友達からは友達が知らない旅行先の情報は得られず, 旅行代理店からの情報には斡旋料などで偏りがある可能性がある.また,観光地を決定する際はインターネットの情報を活用することも多いが,情報過多の現在,検索だけでは効率よく情報を入手することは一般的には難しい.そこで本論文では,観光推 薦をする事前段階として項目反応理論を用いた観光特性分析手法を提案し,提案手法 の有効性を評価するための実験を行った.その結果,提案手法は観光特性を分析する のに有効であることがわかった.

  • 大橋 洋平
  • 2014年度

除雪ボランティアにおける活動支援システムの提案

現在,日本における自然災害の約5割は雪害によるものである.また,雪害による全国の死者概要について,除雪作業中の事故で全体の約7割が亡くなっており,さらに除雪作業中の事故の約8割が高齢者で占めている.このように,雪害が地域に与えている影響は非常に大きく,事故を未然に防ぐため様々な対策を行われている.その一例として,除雪ボランティアというボランティア団体が存在し,実際にボランティア参加者が高齢者宅を訪れ,高齢者の代わりに除雪活動をするサービスである.しかし,除雪ボランティアの現状は,主に電話,FAXなどで情報伝達を行って活動を実施しているが,その業務は最適化されておらず,いくつかの課題が存在する.そこで,除雪ボランティアを行っている地域を調査し,情報システムの導入によって業務の改善が図れることを見出した.本研究では情報システムを用い,ボランティアスケジュールの管理機能,マッチング機能等を有する除雪ボランティア活動支援システムの提案を行った.

  • 千田 俊介
  • 2014年度

高齢者の見守りのための訪問優先度決定支援システムの研究

近年,日本では少子高齢化が進み,独居高齢者の孤独死が社会問題となっている.孤独死を防止するためには,地域における情報通信技術を活用した見守りシステムの導入が有効である.これは平時の見守りから異常時の緊急通報まで網羅できる.ただし,これらのシステムを希望しない人や,予算上・運用上の負担により,導入が難しい場合もある.その場合は民生委員や地域協力員などの訪問による見守りを行うことになる.しかし,今後は独居高齢者の増加により訪問先が増える一方,訪問する要員が不足し,訪問者の業務負担の増大が懸念されている.本研究は,訪問業務の効率向上を目的に,訪問先の優先度を決めて訪問業務を支援するシステムの実現を目指し,訪問優先度の設定,プロトタイプの開発,ケーススタディ,シミュレーションを行った.

ソフトウェア開発におけるトレーサビリティの単純化方法に関する研究

本論文は,ソフトウェア開発における要求定義から開発工程までに作成される成果物との適合性を検証する上で,必要不可欠となるトレーサビリティリンクの単純化に関する研究である.
これまでトレーサビリティの取得方法や可視化については多くの研究がされているが,本研究のように要求~設計までの上流工程を含む水平トレーサビリティリンクのモデル化とその複雑さを定量的に表現しようとする論文は他に見当たらなく,極めて新規性が高い.しかも,本研究は,それらを2部グラフモデルによってわかりやすく単純化する手法について提案している.更に,実際の開発事例に本提案手法を適用し,トレーサビリティリンクの複雑さが定量的に表現されること及び単純化されることを確認した点は,今後現場で導入できる考え方を示した点で有効性が高い.
ただし,本手法を用いた単純化作業は人手でやる部分が多いため,大規模システムを扱う場合,またはレガシーシステムを変換する場合等は,業務負担が大きくなる可能性がある.そのため,本手法を機械的(形式的)に実行できるようなマニュアル化が必要である.将来的には,自動化できる部分の自動化や,作業を支援するツールが必要となると予想される.この点については,今後の研究課題として研究を継続することとした.

疾患の制約条件を考慮した在宅食事療法支援システムの開発

本研究では,疾患を有する患者の在宅食事療法の継続を支援することを目的とし,PDCAサイクルにより患者自身が食事内容の改善を支援するシステム開発を行った.本システムは,①目標設定,②摂取食事の蓄積,③摂取食事の確認,④料理推薦,の機能を有する.これまで①目標設定,②摂取食事登録,③摂取食事確認機能の実装を行い,システムの操作性,食事管理の可能性について評価を行った.アンケートの結果,登録機能の操作性は問題ないが,栄養バランスの表示だけでは食事の問題点の理解,改善には繋がっていないこと,ユーザにより表示したい栄養素があることが分かった.今後はこれらの結果を踏まえた上での④料理推薦機能を実装し,プロトタイプシステムとして完成させる.また,表示方法,推薦内容の妥当性について医師や管理栄養士からの評価を予定している.

eポートフォリオからのスキル向上要因抽出支援システムの開発

本論文では各成果物に気付き情報や他者からの気付きを付加できる機能やtwitterやfacebook などといったソーシャルメディアに記録されている様々な活動記録(気づき情報や学習成果物の過程)と連携する機能を有したシステムについて述べる.スキルや能力が向上したことは,定期的に能力測定をすることで把握可能であるため,学習者・社会人のスキルを診断する指標である社会人基礎力やITSS,CUBICなどの能力診断の指標を用いる.この能力診断を定期的に行い,能力の向上している期間に行った活動(成果物や過程)を本研究ではスキル向上要因とする.提案するシステムでは日々の学習の学習成果物(ゼミ資料,画像,動画やWebページのリンク)などを自身の気付き情報やスキルのタグ付けと共に記録することや他者からの気付き情報を確認することができる.蓄積されたコンテンツは時系列に表示され,スキル別または科目別に振り返ることができるため,自身の活動をより多面的に振り返るツールとしても有効的である.また,本研究では,学習成果物作成時の思考過程や感情,他者からの気付き情報がスキル向上要因の抽出に役立つと考え,これらの情報をソーシャルメディアから収集することで何気ない自身の気付き情報の収集を試みる.本システムはプロトタイプ(Webアプリ)として実装し,佐々木研究室の学生を対象に,現在有用性の検証を行った.

多肢選択形式作問支援システムの開発

 著者はこれまでに作成ニーズの高い多肢選択形式問題の作問負担を軽減するために,一問一答形式問題を多肢選択形式問題に自動変換する手法について検討してきた.本研究では,正答・誤答選択肢が名詞の問題を対象とする.本手法では,問題文の文末表現を自動変換したあと,自動生成した誤答選択肢を設定することで変換する.正答選択肢と誤答選択肢との類似度は問題の難易度に影響を与えるため,正答との類似度を考慮した誤答選択肢の設定が求められる.著者はシステムのプロトタイプを構築し,収集した誤回答情報より誤答選択肢を自動生成し多肢選択形式問題の作成を行った.システムにより作成された多肢選択形式問題と,通常の多肢選択形式問題を被験者に回答させ解答情報を比較する実験を行い,問題の信頼性を調査した結果,自動生成された誤答選択肢はいずれも適切である可能性が高いと示唆された.しかし,誤回答をどの様な対象から収集するのが良いのかなどについては今後の検討事項とした.

ユーザの興味喚起を促すご当地検定問題推薦システムに関する研究

著者は個人に合わせた項目の面白い・役立つ度合いを推定・推薦できるシステム構築を目的に研究を進めてきた.本研究の第1段階ではfacebookのプロフィール情報を取得し,解答者の興味を推定する.研究のステップを①面白い・役立つとプロフィールの関連性を調査,②面白い・役立つとプロフィールで関連性が見られる問題の傾向を推定,③問題推薦システムを構築,の3段階に分けて進めてきた.①では面白い・役立つとプロフィールの関連性を調査する実験を行い,プロフィール毎で面白い・役立つ観点が異なることが示唆された.②では,実験結果を元にプロフィールごとで面白い・役立つ度合いが異なる問題の特徴を分析して,推定を現在行っている.③では推定した特徴を元に興味推定サブシステムを構築する.

医療情報を利用した災害時要援護者マップ生成システムの試作

 東日本大震災の発生時に,避難行動のために援護を必要とする災害時要援護者の多くの命が失われてしまうことになった.その原因の1つに要援護者の情報が記載された災害時要援護者名簿の作成ができておらず,十分な要援護者の安否確認や支援ができなかったことが挙げられる.このような問題を解決するために著者の所属する研究室では,在宅医療で利用される在宅
医療連携システムの患者情報を平常時に蓄積し,それを利用して災害時に要援護者マップの生成や早期治療の再開を行うという提案がされている.本研究では,その提案に基づいて災害発生時に在宅医療連携システムを利用した要援護者マップ生成システムの試作を行ったものである.

プロジェクト型学習における個人評価手法の提案

近年,プロジェクト型学習(PBL)に対する注目度が高まってきている.特に情報系分野の大学において,ソフトウェア開発を対象としたプロジェクト学習を行っている大学は多い.その理由として,IT 社会において必須であるチーム開発を通して,社会人になってから必要な総合的能力を習得できることが挙げられる.しかし,プロジェクト型学習を受講した学生個人に対する評価は,プロジェクト型学習を実施する際の大きな課題となっている.いまだ評価基準は各大学によって異なり,明確で信頼性,妥当性のある評価手法が確立されていない.本研究では,プロジェクト型学習の信頼性,妥当性に優れた個人評価方法の実現を目的とし,評価者が学習者を評価する際,評価に有効な個人評価材料を与えることを提案する.

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